マルクス主義によると、資本主義社会では、政治が大資本家たちの利益を無視できないので、社会の公正は必ずしも達成できないということになる。まあ、腐れた話であるけど。
しかし、今でも正しい理論である、と思わざるを得ない。
例えば、米国では、武器商人の発言力が高いので、禁銃などはあり得はしないと、日本のマスコミでも大に取り上げられている。で、日本自身も例外ではない。
地球の温暖化問題が議論されて久しい。特に2007年は日本でキャンペーンのように宣伝されている。地球にやさしいとか言って、スーパーのレジ袋の有料化などいろいろ運動を展開している(レジ袋については、中国も追随したけど)。
しかし、片方、日本国内の自動車販売量の低迷を嘆く声もよく聞く。何とかして車離れを食い止めなきゃとか、今の若者が車に夢がないと憤懣することさえもある。
車社会こそ、地球温暖化の元凶だと認識してきたが、間違っていないでしょうか。すると、やはり車を離れて、みんな公的交通機関を利用することが温暖化対策上では望ましいことでしょう。
日本の車は従来、燃費がいいと評判あるが、使わない方がもっといいじゃない?別に日本の交通網もずいぶん発達し、公的交通機関といっても、特に不便になったこともなし。なぜこんなに車を販売したかったのかな、と不可解と思うほど。
当然、理由も簡単だ。車は、日本経済の根幹にもかかわる産業で、トヨタ、日産、ホンダなどが、日本の経済、政治、世論に大きな発言力を持っている。
「皆さん、レジ袋を辞退せよ」と宣伝できるが、「皆さん、車を捨てよう」とは、なかなか言い出せない国だから。
車だけではない。温暖化防止がために節約をうたう一方、個人消費の落ち込みを心配する。なんとむじゅんな国だな、と私は不思議がる。それも、資本主義社会のジレンマでしょうか。
まあ、経済のことは分からない。分からないとしか、言いようがない。
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