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企业—雅马哈(ヤマハ) (中日对照) [复制链接]

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离线jiangkidd5
 
只看楼主 倒序阅读 使用道具 楼主  发表于: 2009-12-04
ヤマハ
雅马哈(YAMAHA)

ヤマハ株式会社(Yamaha Corporation)は、日本の楽器?半導体?スポーツ用品?自動車部品メーカー。本業の楽器以外に様々な分野で、事業展開しているグローバルメーカーである。
雅马哈株式会社(Yamaha Corporation)是日本的一家乐器、半导体、体育用品、汽车零部件制造商。除了最主要的乐器事业之外,雅马哈公司还在很多其它领域拓展业务,是一家全球性的厂商。

ロゴタイプは大文字英字でYAMAHA。ヤマハとヤマハ発動機では、"M"の文字中央の谷の部分に微妙な差異があり、谷の部分が地面についていないものがヤマハ、地面についているものがヤマハ発動機である。また、トレードマークは音叉を3本組み合わせた形を図案化したもの。これもまたヤマハとヤマハ発動機で異なり、音叉の持ち手が周りの円より内側に入っているものがヤマハ、持ち手が円に被り、マーク全体に立体感が付けられたものがヤマハ発動機である。
品牌标识为大写英文字母组成的“YAMAHA”。雅马哈(公司)和雅马哈发动机(公司)的品牌标识中的字母“M”中间下凹的地方略有微妙的差异,下凹的部分不接触地面的雅马哈,接触地面的则是雅马哈发动机。另外,雅马哈的注册商标的图案是由三个音叉组合而成的。当然,雅马哈与雅马哈发动机的注册商标也有不同的地方,音叉的把手在外周的圆形之内的是雅马哈,而音叉的把手盖到了外周的圆形之上,整个标志呈现立体感的则是雅马哈发动机。

明治時代の創業以来の事業であるピアノ製造をはじめとする伝統的な楽器事業は国内トップブランドであり、機械的な面での質の良さから、海外においても非常に知名度のあるブランドとなっている。
雅马哈公司在明治时代以制造钢琴起家,并一直持续至今。在传统乐器业务方面,雅马哈是日本国内的顶级品牌。在机械制造方面,由于产品品质优良,在国外也是颇有知名度的品牌。

1960年代からエレクトーン、電子ピアノ等の電子楽器の開発製造をおこなっており、電子的な音源の開発ではMIDI規格等において規格制定企業となるなど高い技術力を誇っている。これらの電子機器の開発から得られた技術力を活かし、半導体等の電子部品、ルータ等のネットワーク機器、オーディオ機器等の製造を行うAV?IT事業でも知られる。
雅马哈公司从上世纪六十年代开始开发制造电子琴(Electone)、电子钢琴等电子乐器。在电子音源的开发方面,雅马哈公司制定了MIDI规格等业界标准,高超的技术研发能力可见一斑。凭借开发前文所述的那些电子机器所积累的技术,雅马哈公司又执手于研发制造半导体等电子零部件、路由器等网络设备、音响器材等,在AV、IT业务方面也有一定的知名度。

これらの楽器製造から派生した事業として、ピアノの木工加工、塗装等のノウハウを活かし、高級システムキッチン等の住宅機器製造をおこなうリビング事業や高級車用の木工パネル製造等の自動車部品事業、楽器の普及のための事業から発展したピアノ教室やレコード会社等の音楽関連事業、音楽をはじめとして生活に彩りを与えるものとして手がけられたリゾート施設等のレクリエーション事業、ゴルフクラブを製造するスポーツ用品事業、楽曲配信などを本社及び関連会社で行っている。
作为制造各种乐器所派生出来的业务,雅马哈公司改进了钢琴的木工加工、涂装的技术手段,使其衍生出多种业务。例如:以高级整体橱柜(厨房)为代表的住宅器具的制造等家居相关业务、以高级汽车用的木制内饰面板制造为代表的汽车零部件生产业务、为了使公司生产的乐器得以普及而设立的钢琴培训班和唱片公司为代表的音乐相关业务、以音乐为主给人们的生活添加色彩的休闲设备为代表的娱乐业务、制造高尔夫相关产品的体育用品业务以及音乐有偿下载业务等。这些业务由雅马哈公司及相关公司来承担。

二輪車製造大手のヤマハ発動機は1955年にヤマハの二輪製造部門が独立して設立されたものである。2006年現在においては資本関係?取引関係は重要なものではないが、ブランド名を共通とする関連会社である。
作为大型二轮车(摩托车)制造商,雅马哈发动机公司是在1955年从雅马哈公司独立出来而成立的,在此之前其为雅马哈公司的二轮车制造部。从2006年之后到现在,其与雅马哈公司之间并没有什么重要的资本关系以及贸易关系,仅仅是一家与雅马哈公司共用同一个品牌名称的关连企业。

2006年3月期の連結売上構成は楽器事業58.8%、AV?IT事業14.2%、電子機器?電子金属事業10.5%、リビング事業8.4%、レクリエーション?リゾート事業3.3%、その他4.6%となっている。
雅马哈公司在2006年3月的整体贸易额组成为:乐器业务占58.8%,AV、IT业务占14.2%,电气设备、电子金属业务占10.5%,家居事业占8.4%,娱乐休闲业务占3.3%,其它业务占4.6%。